今回も、地理の共通テストレベルの問題を解けるようになるのが目標です。
今回のテーマは、製造業付加価値額です。
それでは、実際に出題された問題を見てみましょう。
いくつかの国における、1990年と2018年の人口1人あたりの製造業付加価値額と、GDPに占める製造業の割合を示したもの。
イギリス、中国、ドイツ、ベトナムはどれかを選ぶ問題です。
製造業付加価値額とは、企業が生産活動によって新たに生み出した価値のことです。
これは、先進国で高くなります。
このことから、今回だと、ドイツやイギリスで高くなることが予想できます。
ドイツは、ヨーロッパ最大の工業国です。自動車産業が強いことから想像できます。
参考：ドイツ連邦共和国｜外務省
イギリスは産業革命発祥の地です。そのため、世界有数の工業国でした。
第二次世界大戦後は、工業国としての地位は下がり、現在は、GDPに占める三次産業の割合が約80%です。なお、ドイツのGDPに占める三次産業の割合は約70%です。これは日本も同様です。どちらの国も自動車産業が強いことから結びつけることができます。
参考：英国（グレートブリテン及び北アイルランド連合王国）｜外務省
ここで、産業について見てみましょう。
- 一次産業：農業、林業、漁業
- 二次産業：鉱業、建設業、製造業
- 三次産業：商業、金融業、サービス業など
経済が発展していくと、一次産業から二次産業、二次産業から三次産業のように変化していきます。
日本も先進国なので、三次産業の割合は高くなります。
これで、問題をみると、人口1人あたりの製造業付加価値額が高い③と④は、先進国のドイツとイギリスであることがわかります。
そして、GDPに占める製造業の割合が高い③がドイツです。
イギリスは、製造業の割合が低下している④が当てはまります。
①と②のうち、大きく成長している②が中国です。
そして、すべての中で製造業付加価値額がもっとも低い①がベトナムになります。
